ワークスペースが自由になるバーチャルオフィスのメリット

ウィズコロナ時代を生きる企業の取り組みで生まれたテレワークは、新たな働き方の一つとして継続しているビジネスモデルとして注目を集めています。今回は、ワークスペースが自由になるバーチャルオフィスのメリットについてお伝えします。

企業がリアルオフィスを排除する？

新型コロナウイルスの影響によって、多くの企業が倒産や収益を減らした事実を受け、企業のウィズコロナ時代の生き抜き方であったり、新たなビジネスモデルを検討する企業も増えています。

そこで、コロナ禍でテレワークを導入した企業の中には、収束の兆しと同時にテレワークを廃止する企業と継続してテレワークを続けている企業に分かれています。

従業員数の多い企業では、コミュニケーションを取りやすいこともあり、テレワークを廃止する流れが強まっていますが、少数の中小企業では、実際のリアルオフィスが無くても業務が進められるなどが分かり、今後はテレワークと出社を併用するといった手段を取り入れる風潮もあります。

リアルオフィスが無くなることでデメリットと感じるスタッフもいるでしょうが、実際にはそういったデメリットを取り除く手段もコロナ禍で多く生まれ、成長を続けています。

ワークスペースが自由になるバーチャルオフィスのメリット

リアルオフィスを無くすことで、テナント料や賃料に光熱費などの経費が削減できるため、テレワークで行えるビジネスモデルは今後増える事も予測されています。

テレワークでデメリットとされているコミュニケーション面は、仮想オフィスを利用することで改善されるケースがあります。仮想オフィスは、仮想空間上にバーチャルなオフィスなどを構築して、会話やチャット、ビデオミーティングなどで活用できるため、コミュニケーションツールとなります。

ただし、企業にとっては法人登記のための事業所（住所）が必要となるのですが、社長などの自宅住所を企業の所在地とすることができますが、プライバシー面で大きなリスクを背負う事となります。その問題も、バーチャルオフィスの貸し住所の契約で改善されます。

バーチャルオフィスの貸し住所は、法人登記にも利用が出来るため、リアルオフィスを持たずしても企業の形態を設立することは可能となるのです。

そして従業員のワークスペースは、自宅やカフェ、コワーキングスペースなど、自分にとって最適な場所で働くことができるため、意欲的に仕事に取り組める条件の提示ができ、働く時間帯も概ね自由に設定できるので、フレキシブルな働き方を実現させられます。

まとめ

コロナ禍を経て、ビジネスモデルにも変化が起こり「リアルオフィスを必ずしも設置する必要性がない」といった考えを持つ企業が増えています。

これは、従業員がリアルオフィスに勤務しなくてもネットを介して業務が行えたり、出向がメインで本社などの事務所勤務の従業員が少ない職場などでは、オフィスという存在がなくても問題ないと感じている人が多くなったことが要因だとされています。

もちろん、リアルオフィスを持たなくなることでオフィスコストを削減できるため、経営者にとってもメリットが得られる条件として考えられているのも事実でしょう。

そして、仮想オフィスやバーチャルオフィスを活用し、ワークスペースも従業員の最適な環境を利用して働ける様にもなるため、今後のビジネスモデルとして取り入れる企業が増えていくことも予測されています。