バーチャルオフィス活用例

バーチャルオフィスの利用方法いろいろ

バーチャルオフィスを、オフィスという言葉の響きからビジネス向けのサービス、完全なビジネスのためのサービスだと思っていませんか?

実はこれは大きな間違いです。

月額費用が安価なバーチャルオフィスは、ビジネスユースだけではなく、プライベート、非営利目的での場合でも、ぜひ利用を検討して頂きたいサービスです。今回は、バーチャルオフィスのプライベート利用についてご紹介いたします。

 

転居の多い場合の連絡先としてのバーチャルオフィス

バーチャルオフィスのプライベート利用として、まずお勧めしたいのが、転勤族の方をはじめとする転居、引っ越しの多い方です。

携帯電話が普及し、住所不明がイコール音信不通ではなくなりましたが、それでも、転居が多いと相手方の連絡先を紛失してしまったり最新の住所がどれだかわからなくなってしまって何となく疎遠になってしまったり、連絡が取れずに縁が切れてしまう、ということが多くあります。

若い頃の縁であれば実家などをたどってお互いにたどり着くことも出来るかもしれませんが、社会人になってからの縁ですとそもそもお互いの実家を知らなかったり、実家自体がなくなったりしまって、一度切れてしまった縁はまず元には戻りません。それ自体はよくあることではあるのですが、なんとなく寂しく感じるのも事実です。

このような方は、バーチャルオフィスの郵便物転送サービスを利用することで、転居後も同じ住所を使い続けることが出来ますし、わざわざ転居のお知らせを出す必要がありません。転居のお知らせを受ける側としても、最新の住所がどれか悩む必要がなくなりますから、ぐっと連絡が取りやすくなります。これは、海外への赴任がある方にも同じことが言えます。

但し、オフィスゼロワンでは、法令の観点から、お貸しした住所を公的な住民登録のために利用いただくことはできませんので、そこは注意してくださいね。

 

セキュリティ対策としてのバーチャルオフィス

インターネットでの通信販売などで、自宅の住所を伝えるのを、なんとなく怖いと思った経験はありませんか?特に、ネットオークションやフリマサイトを利用した個人対個人の取引では、自己責任が基本となっていますから、トラブルが起こっても自分で対応するしかありません。バーチャルオフィスはこのような取引が多い方のセキュリティ対策としてもオススメです。

同様のサービスとしては郵便局が行っている私書箱がありますが、私書箱の場合は受け取る郵便物の数が一定以上必要、といった利用に関する制限が設けられています。また、基本的に契約の私書箱まで自分で荷物を取りに行かなければなりません。これに対してバーチャルオフィスは、契約して料金をきちんと支払えば、誰でも利用することが出来ますし、郵便物の転送サービスも行っています。

転送サービスは有料であったり、無料であっても送料がかかりますから、郵便物の引き取りに行きやすいバーチャルオフィス、自宅から近いバーチャルオフィスやアクセスのよいバーチャルオフィスを借りるのがポイントです。

 

NPO法人や各種団体としての利用

完全なプライベートではありませんが、オフでの利用方法としてオススメしたいのが、NPOやサークル活動などでの連絡先としてバーチャルオフィスを利用する方法です。
小さな趣味の集まりであっても、様々な活動を行う上で代表者の連絡先を記載しなければならないことは非常に多くあります。このような場合に、連絡先を個人宅としてしまうと、その個人宅当てに様々な郵便物や勧誘の電話かかってきて、負担となってしまう、ということがあるようです。

また、メンバーの側としても、会の連絡先を記載する際に個人宅の住所を記載していいものか、頭を抱えることになります。さらに、住所として登録していた方が退会・脱退した場合や転居があった場合、その変更の手続きを行わなければならず、非常に手間がかかります。
バーチャルオフィスを利用すれば、メンバーの脱退にかかわらず同じ住所を使い続けることが出来ますし、誰か一人の負担になるようなこともありません。会費は運営費などの名目で会員から徴収するのがよいでしょう。

 

まとめ

バーチャルオフィスは様々なオプションを考えなければ、非常に安価なサービスですから、プライベートでも気軽に利用することができます。今回ご紹介したほかにも、ダイレクトメールの送付先をバーチャルオフィスに設定しておくなどすると、不要な郵便物が届かず、快適に生活できますよ。

バーチャルオフィスをプライベートで利用する場合、契約先の住所は都内の一等地である必要はありませんから、安価であることや郵便物の転送サービスが利用しやすいこと、あるいは自宅や勤務先に近いなどアクセスしやすい立地であることなどを基準にサービスを選ぶとよいでしょう。