バーチャルオフィスを活用！名刺に住所を載せないデメリット

個人事業主が起業した場合、自身の住所を公にはしたくないと、ホームページや名刺などに住所を載せないでクライアントなどへ営業を掛けるケースもあるでしょう。しかし、それが必ずしもメリットとならないケースがあります。今回は、バーチャルオフィスを活用！名刺に住所を載せないデメリットについてお伝えします。

名刺に住所を載せないデメリット

個人事業主にとって、個人情報というのは公の場に公開すれば、トラブルの元にもなる恐れがあるため、極力隠したいと考える傾向にあります。

そのため、事務所を契約せずに自宅で作業を行う様な場合だと、ホームページや名刺などの情報に個人の氏名・法人名や連絡先にURLなどの情報を載せることになるでしょう。

ただし、名前までは良しとしても、自宅住所を多くの方に情報公開することには、不安を感じたりするかたは少なくはありません。

そうなれば、自宅住所の記載は行わないという手段を取る方もいると思いますが、この手段が個人事業主にはデメリットと働く場合があるのです。

住所を公開しないとなると、この人は大丈夫なのか？といった信頼性に欠けてしまうことや、郵送物を送る先が不明となるため困るなど、クライアント目線からすると非常に取引先としての不安を抱えることになるため、契約などを結ばなくなる恐れもあるでしょう。

住所一つの記載がないだけでしょ！と些細な事と捉える方は多いかもしれませんが、実際には大きなデメリットにも繋がるのです。

バーチャルオフィスで解決しましょう！

名刺などに記載する情報として、住所を載せている名刺と載せていない名刺の2種類を使い分けるといった手段もあります。ただし、完全に問題を解決できるという訳ではありませんので、住所の記載による問題を解決する手段としてバーチャルオフィスの貸し住所を利用するのも一つの手段となります。

バーチャルオフィスの貸し住所は、ビジネス目的に利用できる住所となるため、名刺やホームページに記載することができるだけでなく、開業届や法人登記にも利用できる住所となっているため、個人事業主の方がわざわざリアルオフィスを持つことなく、ビジネス用の住所を取得できる手段となります。

また、バーチャルオフィスのサービスには、郵送物転送サービスもあるため、仮に名刺に記載した貸し住所先に荷物や書類が届いても、自宅へ転送してもらえるので、クライアントなどに不安を与えずビジネス展開を行え、デメリットを解消することが可能となります。また、バーチャルオフィスの貸し住所サービスの契約自体は安価となるため、コストの圧迫を感じる事もないので、自宅住所を公な場所に記載したくはないという方は、バーチャルオフィスの貸し住所サービスの利用をおすすめします。

まとめ

クラウドソーシングなどのサービスが増え、個人取引も目立つようになってきており、個人事業主のビジネス展開も増えています。そして、顧客の個人情報の取り扱いに気を付けることはもちろんなのですが、自身のプライバシーを守っていかなければなりません。

しかし、その自分を守る行動がビジネスにおいて、デメリットを齎す可能性もあるのです。

名刺やホームページに住所の記載がないことで、実在する企業なのか、仕事を依頼しても問題ないのかなどの問題にも発展していく為、バーチャルオフィスの貸し住所サービスを利用して、そういった問題を排除することをおすすめします。