訪問サービスはバーチャルオフィスの貸し住所を利用して起業
お客さんの住まいであったり、民間で使用できるスペースを借りることでサービスを提供する業種は、バーチャルオフィスを利用して起業した方がコスパが良いケースがあります。今回は、訪問サービスはバーチャルオフィスの貸し住所を利用して起業についてお伝えします。
オフィスが無くて良い業種
開業するにあたり、オフィスが無くても良いという業種が存在します。
訪問系サービスがそれにあたります。
・マッサージ
・ネイリスト
・スタイリスト
・着付け師
・メイクアップアーティスト
・パーソナルトレイナー
など
自宅に招き入れてサービスを提供するケースもありますが、お客さんの自宅やご希望の場所でサービスを提供したり、民間で使用できるスペースを利用してサービス提供することが可能となる職業もあるのです。
広告展開はどうするの?
お店の実体がない状況では、集客も難しいのですが、現代ではインターネットを活用してホームページを設置し、サービス内容であったり料金設定を顧客に提示することもできるので、さほど営業に関して問題視することはないでしょう。しかし、実店舗がある業種よりは顧客を集めるのには苦労する可能性はあります。
そのため、YouTubeやInstagramにTwitterといったSNSでの発信で注目を集めるなどして、サービスのカラーを打ち出していくことも大切となります。人の目に付かなければ、集客・収益は上げられませんし、過去の人脈などもしっかりと使っていかなければ、同業他社に打ち勝つことも出来ないでしょう。
ただし、この時に問題となるのが、個人事業主としてどういった経営環境で起業しているのかといった情報をどうやって発信するかの問題です。
訪問サービスはバーチャルオフィスの貸し住所を利用で起業
オフィスを持たずに個人事業主や法人化するのであれば、開業届や法人登記を提出するには、自宅住所の記載が必須となります。
しかし、自宅の情報を記載することになれば、謄本など一般の人にも開示される情報に自宅の住所が記載されることになるため、セキュリティー面では、非常に危険でもあります。
特に、YouTuberなどのインフルエンサーではないとしても、現代社会では何が起こるか分かりません。一般人が一般人を動画で撮影し晒し、裁くような行為も多々あり、自身が悪くなくても質の悪いクレーマーなどが炎上を楽しむために、被害を被る可能性だってあります。
そうなれば、仕事どころでもありませんし、生活も不安を抱えたり人の目を気にしながら生きていかなければならなくなるなど、生きた心地がしないことでしょう。
そういった状況から回避するためにも、起業する際には、自宅住所などは隠しておいた方が良い可能性が高いと言えます。
バーチャルオフィスであれば、貸し住所をレンタルすることで開業届や法人登記に利用できるので、自身の住まいを晒す必要性もなくなります。
※業種によっては、利用出来ない場合があります。
そして、事業を始めた場合に人手不足で困るようであれば、電話代行や郵便物転送にホームページ作成などのサービスを利用することで、ビジネスの人手不足の一部を解消することもできます。
東京都板橋区の格安バーチャルオフィスを貸し出すオフィスゼロワンでは、基本料金の月額550円のみ、追加料金なし、で法人登記が可能な貸し住所をご契約いただけます。ご興味がある方は、ぜひお問い合わせください。
起業するのであれば、信頼を得られる形に!
個人事業主や法人であっても信頼は大切です。
信頼が傾けば業績に反映されますし、最初から信頼性が得られない状況では集客も苦しみます。
そのため、信頼性を得るためには、開業手続きにも工夫が必要となってきます。
個人事業主より信頼を勝ち取りやすい法人化することも考えていかなければなりません。しかし、法人化することで発生する税金もあるため、収益が芳しくない状況であれば、法人化することがデメリットにもなります。
ですが、個人事業主として集客が上手くいかないと言う場合に、信頼性を顧客から得られていない可能性もありますので、自身の技術が足りないのか?広告の発信の仕方が下手なのか?など経営者として考えていかなければいけません。
これらは、フリーランスとして企業に属さず働く場合には、必ず付いて回る問題です。個人で起業する場合には、対処する策がなければやっていけませんので、営業方法等をしっかりと持って取り組んでいきましょう。
まとめ
企業に属さずサービスを提供するフリーランスで働く方は年々増えています。
しかし、成功するためには、顧客からの信頼を得るための施策が必要不可欠となります。
企業形態であったり、料金にサービス内容、顧客への発信力など考えていかなければ行けませんので、起業する前にしっかりと経営プランを固めましょう。
そして、バーチャルオフィスのサービスなどを効果的に導入し、セキュリティー面の強化やビジネスサービスを向上させ、顧客満足度を高めていきましょう。