バーチャルオフィスのサービスにある荷物の転送について

バーチャルオフィスのサービスにある荷物の転送について

 

バーチャルオフィスは、貸し住所を利用することが基本的なサービスとなります。しかし、バーチャルオフィスのサービスには、この他にもビジネスに役立つものがあります。今回は、バーチャルオフィスのサービスにある荷物の転送についてお伝えします。

 

バーチャルオフィスのサービス

 

バーチャルオフィスのメインサービスは、開業届や法人登記などに利用できる住所を借りることになります。自身の住まいとは別の都心部などの住所を借りて、起業ができるため、ネームバリューであったり、自身の住まいをカモフラージュする役割を担うことが可能となります。

 

また、バーチャルオフィスにはその他のサービスがあり、郵送物を転送するサービスもあるのです。これは、顧客やクライアントから送られてくる荷物を、指定した場所へ転送してくれるサービスとなるため、郵送物の取り扱いもかなり楽になります。

 

例えば、転送サービスを利用しない場合には、ファンレターやプレゼントに契約書類などさまざまな郵送物は自宅に郵送物を送って貰うことになり、住所特定などが容易くなってしまいます。

 

もちろん、それがトラブルに必ず繋がるという訳ではありませんが、事業内容によっては問題となる可能性もあるので、荷物の転送サービスの契約は非常に有効的なビジネスサービスとなるのです。

 

荷物転送の注意ポイント

 

バーチャルオフィスの貸し住所に荷物を送ってもらう様に契約した場合には、オプション料金が発生したり、初期費用に組み込まれているケースがあります。また、受け取れない荷物・転送が出来ない荷物が運営会社ごとに設定されていますので、バーチャルオフィスの転送サービスのご利用を検討している方は、しっかりと確認しなければなりません。

 

また、どのバーチャルオフィスのサービスであっても基本的には、本人確認が必要な書類や荷物は仕組み的に受け取りが不可となります。そして、届いた荷物は直接引き取りに行ける運営会社とそうではない運営会社がありますので、その辺の確認も怠らない様にしましょう。

 

着払い商品に関しても、運営会社によって対応が異なります。デポジットで対応してくれるケースもありますが、対応が難しいという運営会社が多いため、着払い商品についても取り扱いが難しいと言えます。

 

この他にも、郵送物の中身の確認であったり、契約した法人の中で郵送先を複数持つなど希望とする転送サービスがある方は、契約を進めようとするバーチャルオフィスへ問い合わせて確認しましょう。

 

まとめ

 

法人登記や開業届に利用できる貸し住所へ注目が集まっていますが、その他のビジネスに役立つ荷物の転送サービスなど数多く取り扱っています。それらのサービスに関しては、必ずしも完璧ではありません。利用用途を確認し、自身のビジネスに必要なのか判断し契約していきましょう。

 

オフィスゼロワンでも、郵便物転送サービスを取り扱っております。

対応できる商品と対応が困難な商品もございますので、ご利用ご希望の方は事前にご確認を宜しくお願い致します。