バーチャルオフィス利用で名刺に住所がないと信用度に欠ける？

バーチャルオフィスを利用すると、開業届や法人登記に活用する住所を借りることができるため、自分のプライバシーなどを守り起業が出来ます。しかし、使い方によっては、クライアントからの信頼を損なう可能性があります。今回は、バーチャルオフィス利用で名刺に住所がないと信用度に欠ける？についてお伝えします。

名刺に住所がないと信用度に欠ける？

ビジネスにおいて、名刺に名前のみだけ記載されているケースは少なく、名刺には事業所在地や連絡先の電話番号やメールアドレスなどの情報が記載されているのが一般的です。

そのため、住所や連絡先がないだけでも、あれっ？と感じる方は多いのです。

名刺はいわば自己紹介 の一環として交換される物ですので、情報の記載がないだけでも信用度が欠けてしまうこともあるのです。

個人事業主にとっては、自身の住所を公にしたくないといったケースなど、住所を記載せずに名刺を作る方がいるのですが、これらはデメリットとなることもあるので、バーチャルオフィスを利用して貸し住所の契約住所を記載するといった方も少なくはありません。

ただし、記載して信用度が高まるかといったら、またそこでの対応が必要となります。

バーチャルオフィスの住所を名刺に記載した際の注意点

バーチャルオフィスの貸し住所を名刺に記載した際に、注意しなければならないことがあります。

バーチャルオフィスの貸し住所は、仮想的なオフィスサービスですので、物理的なオフィスの形態はありません。住所を利用して、開業届や法人登記にネットショップの特定商取引法に基づく表記への記載だけでなく、名刺や書類などに記載が可能となります。

一方で、その実体のないオフィスに何も知らされていないクライアントが来た場合には、不信感を感じる可能性があります。だからこそ、クライアントへアナウンスしておくことが重要です。

バーチャルオフィスを利用した企業自体は珍しいものではなくなってきておりますが、そのサービス形態を知らない方もいらっしゃいますので、バーチャルオフィスを利用した企業であることを正しく伝えておきましょう。

そのアナウンスがあるか、ないかによっても信頼や信用は変わってきます。

相手に不要な心配をさせないためにも、クライアントへ正しい情報を開示することも忘れてはいけません。

まとめ

バーチャルオフィスを利用する企業が増えている一方で、クライアントへのアナウンスを怠ってしまった事で、無用なトラブルを引き起こしてしまう方もいます。

バーチャルオフィスを利用しているといった、正しい情報を伝えるだけで問題とならない事は多いので、しっかりと情報を開示しなければならないシーンでは、クライアントが不安を感じない様に対応することをおすすめします。