バーチャルオフィスで起業をする！オススメの業種3選

リアルオフィスを持たずして起業のできるバーチャルオフィスは、業種によっては非常にメリットの高いサービスとなっています。今回は、バーチャルオフィスで起業をする！オススメの業種3選についてお伝えしていきます。

バーチャルオフィスを利用するオススメの業種3選

近年、インターネットが普及し、ビジネスモデルもネットを活用する業種が増えてきています。リアルオフィスの契約が不要であったり、自身の住まいを公にせず開業届や法人登記が行えることから、バーチャルオフィスの利用者も増えている状況です。

また、バーチャルオフィスを利用して開業する際におすすめの業種もあります。

・インフルエンサー

SNSを利用したインフルエンサーは、YouTubeにInstagram、TikTokやX（Twitter）などを活用して、世間に情報を発信し、影響を与える存在。その登録者数やフォロワーの数によって、その地位や名誉を確立する分野として、社会全体への影響も大きくなっています。これらのインフルエンサーの多くは、芸能プロダクションに所属するまでは無所属の素人でもあることから、注目を集めてもプロダクションに所属せず個人事業主として起業するという方も少なくはありません。しかし、わざわざリアルオフィスを持つ必要性はないため、バーチャルオフィスの貸し住所を利用することで、自宅の住所などの所在をカモフラージュし、自身のプライバシーを守る事が可能となっています。

・ネットショップ

リアルオフィスやテナントを抱えるとなれば、テナント料などの家賃や光熱費などの費用が負担となり、お客が足を運ばれなければ収益は上がりません。ネットショップは、実体のある店舗を持つ必要性がなく、バーチャル内で買い物が完了し、商品を発送するだけになるため、家賃などの経費削減へと繋がります。しかし、開業届などを提出したり、特定商取引法に基づく表記に記載する住所を自宅にするのは、セキュリティー上リスクもあり、避けたいと考える方も多いため、バーチャルオフィスを活用することで、リスクを軽減することができます。

・プログラマー・SE

現代において、プログラマーやSE（システムエンジニア）といったプログラミング能力の高い人材は、どの業界でも不足しています。自身で能力を持った方が独立し、クラウドソーシングなどで収入を得られるケースも多いため、個人事業主として成功する人が多いです。法人として起業する場合や、個人事業主として開業届や法人登記する際に、賃貸物件で契約する方の中には、賃貸借契約書に「事務所用途不可」などの要項もあるため、そういった場合にバーチャルオフィスの貸し住所を利用して起業することも可能となります。

まとめ

このように、現代ではリアルオフィスを必ずしも必要としない業種が多く存在しています。

自身のビジネスモデルにおいて、リアルオフィスの必要性を考え、起業するのも大切です。無理にオフィスを持ち、利益を出費することなく開業したいのであれば、バーチャルオフィスの利用を検討してみてはいかがでしょうか。