バーチャルオフィス利用で起こるヒューマンエラーについて

バーチャルオフィスを利用する方が増えた昨今、便利な反面でデメリットも存在しています。これからバーチャルオフィス活用を検討している方も、利用の際の注意点として覚えておいてください。今回は、バーチャルオフィス利用で起こるヒューマンエラーについてお伝えします。

バーチャルオフィスの貸し住所

バーチャルオフィスは、オフィスの空間を含む機能はなく、住所や電話番号に郵便物の受け取り・転送といった一部の機能を借りることができるサービスとなります。

バーチャルオフィスの機能を利用することで開業届や法人登記を行えるため、自宅の住所を利用したくない方や、賃貸借契約書に住所使用不可などの項目があったとしてもバーチャルオフィスの貸し住所で開業手続きを行えます。

そのため、本社の所在地はバーチャルオフィスの住所となり、企業の形態を保つことが出来ます。しかし、その住所には本来あるはずのリアルオフィスは存在しないのです。

バーチャルオフィスで起こるヒューマンエラー

バーチャルオフィスを契約し、貸し住所を利用してビジネスを開始した場合、開業届やサイトの住所はバーチャルオフィスの貸し住所となります。

この住所はあくまで仮想のオフィスであり、実体はありません。

ですので、その場に来客が来たとしても対応ができませんし、バーチャルオフィスの貸主の企業があるだけですので、来客者は何が起こっているのか理解が出来ません。

こうした情報伝達を怠ることが、バーチャルオフィスを利用する方のヒューマンエラーとなり、相手に不信感を与えたり、業務に支障をきたす場合もあります。

ですので、クライアントなど大事な顧客へはバーチャルオフィスの住所であり、実体がないことを伝えておくべきです。

バーチャルオフィスはコストを抑えたビジネス戦略として注目を集める反面、利用者の理解が低いことでトラブルを招くケースがありますので、利用前に質問がある方はバーチャルオフィスのサービスについて、しっかりと確認をしておきましょう。

まとめ

バーチャルオフィスは、開業届や法人登記などに利用できる貸し住所をレンタルすることができます。そして起業することは可能なのですが、貸し住所を利用した企業はリアルオフィスを持たずにビジネス展開をしており、住所の所在地には事業所はないということを自分自身も把握しておかなければなりませんし、クライアントにも伝えておかなければなりません。この情報通知を怠っていることが起因となり、バーチャルオフィスの企業に迷惑を掛けるだけでなく、クライアントが不信感を抱くこともあります。トラブルに繋がるケースもありますので、事前に通知する意識を持ってバーチャルオフィスを上手に利用しましょう。