バーチャルオフィスの料金形態に注意！選ぶと失敗するケース

バーチャルオフィスのサービスのメインは、住所を借りて起業することになります。賃貸オフィスなどを持つよりも節約した起業ができるため、注目されているサービスなのですが、気を付けなければならないポイントもあります。今回は、バーチャルオフィスの料金形態に注意！選ぶと失敗するケースについてお伝えします。

バーチャルオフィスの料金形態に注意！

バーチャルオフィスのサービスをネットで調べてみると、月額250円であったり500円といった安価な料金形態に目がいきますが、実際に支払う金額はそれ以上になる事は少なくありません。

また、利用したいサービス以外の付随したオプションサービスが初期設定から付いていて負担が増えるといったケースもあります。その他にも、オプションサービスの料金が思いのほか高くて、負担が大きくなる事も少なくありません。

ですので、バーチャルオフィスのサービスを利用する際には、サービス利用料が幾らになるのか確認しましょう。月額料金の他にも入会金・保障金・初期費用などの料金支払いが必要となるケースもありますので、最初に確認を怠らないことが大切です。

選ぶと失敗するケース

バーチャルオフィスはコストを抑えて事業を始められるメリットがありますが、選び方を間違えるとトラブルに巻き込まれることがあります。以下のような失敗ケースに注意しましょう。

安価なプランの中には法人登記が不可のものがあり、後から気づいて契約変更や新規契約が必要になるケースがあります。事前に必ず法人登記が可能か確認する必要性があります。

また、郵便転送や電話対応が別料金だったり、対応が遅かったりすると、ビジネスに支障をきたすことがあります。契約前に必要なオプションが含まれているのか、別途費用が必要だとしたら料金確認をしましょう。そして、運営会社の対応品質もチェックしておくのがベストです。

バーチャルオフィスの運営会社が倒産や撤退すると、急に住所が使えなくなるリスクがあります。安価だとしても、実績があり、長期間運営している信頼できるバーチャルオフィス企業を選ぶことが重要です。

失敗を防ぐためには、契約前にサービス内容や評判をしっかり調べ、慎重に選ぶことをおすすめします。

まとめ

バーチャルオフィスは低コストで起業できる便利なサービスですが、料金形態やサービス内容をしっかり確認しないと予想外の出費やトラブルに巻き込まれる可能性があります。特に法人登記の可否やオプション料金、運営会社の信頼性をチェックすることが重要です。安価なプランに惑わされず、必要なサービスが適正な価格で提供されているかを見極め、慎重に選ぶことで失敗を防ぐことができます。

バーチャルオフィスのサービスにご興味をお持ちの方は、バーチャルオフィスのオフィスゼロワンへお問い合わせ下さい。