バーチャルオフィスを活用!ネットショップと実店舗との違い

バーチャルオフィスを活用!ネットショップと実店舗との違い

 

インターネットを利用することで、商売を始める敷居が低くなりました。オンライン販売するのと、実店舗で収益を上げる場合でも営業・販売形態が異なります。今回は、バーチャルオフィスを活用!ネットショップと実店舗との違いについてお伝えします。

 

ネットショップが便利とされる理由

 

Amazonや楽天などで買い物をしたことがあるという方は多いと思いますが、インターネットの普及によって、日用品から洋服に家電まで、様々な商品をネットで購入する方も増えている状況です。

 

スーパーにわざわざ足を運ぶ必要性もなく、重たいお米やお酒に飲料水を運ばずにご自宅まで運んでくれるサービスとなっているため、非常に快適なショッピングが行えるので、便利と感じている方は多いはずです。

 

また、商品価格を大型家電量販店で調べるとなれば、家電量販店が立ち並ぶ大きな都市まで足を運ばなければなりませんが、ネットでは量販店のサイトを見比べたり、価格サイトを見れば一目で価格差も分かるため、無駄な労力が軽減されるといったメリットがあります。

 

ただし、値下げ交渉であったり素材の質感など、実店舗に行かなければ分からない情報もあるので、必ずしも実店舗にデメリットがあるという訳ではありません。

 

ネットショップと実店舗の違い

 

実際に、ネットショップと実店舗の違いについて見ていきましょう。

 

ネットショップは実店舗を持たずして開業できるため、テナント料や人件費などの費用負担を無くすことができるため、コストを減らせます。開業する際も、パソコンと商品さえあれば商売を始められるので、初動が早く開業も撤退もしやすいビジネスとなります。

 

実店舗は、ブランディング効果を発揮しやすく、そこに行かなければ買えない・その場でしか出来ない交渉などもあるため、わざわざ足を運ぶ顧客もいます。また、商品をその手に取って、本当に欲しいかを検討することができるため、クレームなどの対応が少なく、顧客側の失敗も起こりにくくなります。ただし、テナント料や人件費が掛かるため、商品のコストが高くなりやすいです。

 

どちらにも、メリット・デメリットがありますが、開業して運営する費用面だけで考えると、ネットショップの方が格安に行え、実店舗の方が出費が多いため、最初は資金繰りが苦しいことから、現代ではネットショップから始めるのもおすすめです。

 

ネットビジネスと相性の良いバーチャルオフィスの活用

 

ネットショップを開業するにあたって、ボトルネックとなるのが、開業届や特定商取引法に基づく表記に利用する企業情報です。ネットビジネスでは、実店舗・オフィスを持たない起業家が多いこともあり、自宅で運営するケースが非常に多いのですが、実際に個人情報となる自宅などの情報をネットなどに載せることへ抵抗を持つ方も多いです。

このハードルをクリアできずに起業を諦めてしまう方も少なくはありません。

 

そこで、ネットビジネスを始めるにあたりおすすめしたいのがバーチャルオフィスの活用です。

 

バーチャルオフィスの貸し住所は、開業届や特定商取引法に基づく表記に利用することが可能となり、自身のプライバシーを保護してビジネスをスタートさせられます。また、ホームページに企業の情報や住所が掲載されていることで、安心感を抱きやすくもなり、顧客としてもサービスや商品を購入しやすくなります。

 

また、バーチャルオフィスの価格の安さが利用者が増える要因となっています。

オフィスゼロワンでは、東京都板橋区で月々500円で利用できるバーチャルオフィスを提供します。オプションサービスもあり、郵便物転送・電話代行・ホームページ製作代行といったビジネスに必要なサービスもご用意しております。

 

ネットショップを開業しようとしていて、賃貸オフィスなどをわざわざ借りるなんて馬鹿馬鹿しいと考えている方は、ぜひオフィスゼロワンへご相談くださいませ。

 

ネットショップでもバーチャルオフィスを使えないケース

 

ネットショップといった大きな括りでみると、バーチャルオフィスはなんでも使用できるといた考えを持たれた方もいるでしょうが、販売する商品によってはバーチャルオフィスを利用出来ないケースが存在します。

 

中古品を扱う古物販売店や弁護士に司法書士、税理士などの士業もバーチャルオフィスを利用することが出来ません。これらの業種では、実在する事業所が必要となるため、自宅又は貸しオフィス・貸しテナントなどの住所が必要となります。

 

ですので、ネットビジネスとして中古品を販売する方であったり、士業を営む方は、実在する事務所の登録が必要となりますので、ご注意ください。

 

仮に、バーチャルオフィスで起業した場合、税務署や行政にバレた場合には違法となり、罰せられる可能性が高いので、利用方法はしっかりと守っていきましょう。

 

まとめ

 

インターネットを利用して簡単にビジネスが始められる時代でもあるため、開業・起業の敷居は低くなっていますし、ビジネスチャンスを掴める可能性が平等になったとも考えられます。そこで、なるべく費用を抑えてネットショップを立ち上げたいと考えている方は、バーチャルオフィスの貸し住所を利用して、出店準備を進めていきましょう。