東京でも新宿や六本木などの人気エリアでは、特にバーチャルオフィスの住所を登録するときに知っておかなければなりません。激安・格安という料金。費用は安い方がもちろん嬉しいですが、契約する前にいくつか確認しておかなければならないこともあります。決してこの地域の会社さんが悪いというわけではなく、利用するユーザーさん側が、こういうところを注意しないと思わぬ落とし穴にはまってしまうこともある！ ということで実例とともにご紹介していきます。
事務所型の場合 必要なのはレンタルスペース！
特にWEB集客を中心に何を展開するときに…とりあえずのオフィスの住所としてバーチャルオフィスを借りるという選択肢もあると思います。単純に料金だけをとってしまうと…月額数百円程度の場合は住所だけを貸してくれるのが通常だと思います。
この時に追加契約、もしくは一定の金額でレンタル会議室を借りられる場所が好ましいといえます。
いざビジネス上で打ち合わせが必要なときに、オプション付加サービスでこういったものがないと、会社に招いてやりとりができないなどの不便さを感じる場合もあるようです。
郵便転送サービスも必要な場合も…？
通信販売などのECサイトでは特定取引法の条件を満たすために住所記載するということだけに使うこともできますが、店舗型や会社として登録するときに、インターネットに自社を掲載するときに必須なサービスがあります。
グーグルマイビジネスの登録。これはネット上に会社を登録するときに詳細情報や自身の会社を登録するときに用いられるサービスで、この登録には…掲載された住所への郵送はがきに書かれたコードを打ち込む必要性がでてきます。
この大事なハガキなど、オプション不可として転送してくれるサービスを提供してくれるオフィスでない場合、ハガキを転送してくれなくて、登録ができないなんてことも実際にお客様からお声を聴いたこともあります。
一見、値段だけ見ると格安などに見えますが、こういったオプションサービスを利用することができるか、もしくはオプションサービスを利用したときにどれぐらい追加で料金がかかるか。きちんと把握して契約することも大事なことであると言えるでしょう。
※オフィスゼロワンでは今の所、板橋の貸し住所のみとなります。
